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ポテトチップスといえばさまざまな種類の味がありますが、私は特に「バターしょうゆ」が好きです、バターとしょうゆの組み合わせはラーメンなどポテトチップス以外でもよく見られます、しかしポテトチップスの「バターしょうゆ」が最も相性のいい組み合わせだと個人的には思っています。
コンビニなどで見かけると思わず複数買いしてしまうほどです、バターとしょうゆの香ばしい香りがとても食欲をそそります、やはりおやつにはポテトチップスの「バターしょうゆ」が一番です。ポテトチップスは今では色々な種類が出てますよね。定番のうすしおやコンソメにのりしお等など。先日コンビニでバターしょうゆ味を見つけました。大のバター風味好きの私は迷うことなく手に取りいそいそと岐路につきました。家について袋を空けまずは風味を堪能。うん。バターの命の一つでもある香りは合格！次に食します。うん。うんうん。これはいけるぞ！バターもう一つの命である鼻に抜ける風味も残ってるではないか！しかもそれにしょうゆの香りもうまくマッチしてて最高！ものの5分で完食です！まだ食べたこと無い人は一度食べてみてください。オススメです！
【ソウル17日聯合ニュース】李明博（イ・ミョンバク）大統領は17日、韓国を訪問中のクリントン米国務長官と青瓦台（大統領府）で会談し、韓米自由貿易協定（FTA）批准や戦略同盟の強化など韓米の主要関心事について意見を交換した。青瓦台関係者が伝えた。
　李大統領は、韓米FTAの発効が3年以上遅れ、両国国民は協定がもたらす膨大な経済・安保的利益を享受できずにいると指摘。韓米FTAの早期批准に向け、ともに努力しようと述べた。また、地域と全世界の問題解決に向けた協力、対北朝鮮政策の共助などを通じ、韓米戦略同盟は一次元高い段階に発展しつつあると評価した。
　これに対しクリントン長官は、「韓米FTAに対するオバマ大統領の意志は強い」と伝え、協定の早期批准に最善の努力を尽くすと応えた。
　また李大統領とクリントン長官は、日本の東日本大震災復興と再建支援に協力し、原子力発電所事故に関しても情報交換を行うなど緊密に協力する考えで一致した。

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【ソウル17日聯合ニュース】韓国太陽光産業協会は17日に報告書を公表し、韓国の太陽光発電産業のことしの売上高を前年比で倍増の10兆4265億ウォン（約7959億円）とする見通しを示した。
　太陽光発電産業は新たな成長産業として注目を集めており、売上高は2007年が4400億ウォン、2008年が1兆5400億ウォン、2009年が2兆3700億ウォンと、年々増加傾向にある。
　部門別では、太陽電池モジュールが3兆3707億ウォン、ポリシリコンが2兆2600億ウォン、ウエハーが2兆649億ウォン、セル（発電素子）が1兆950億ウォンなど。
　ポリシリコンでは韓国最大手のOCIが生産量を拡大し続けているなか、昨年には韓国シリコンとKCC、ことしは熊津シリコンが生産を開始している。報告書は、韓国のポリシリコン生産量は5万7800トンに達すると予想した。
　ウエハーとセルのメーカーも投資規模を増やしている。モジュールは生産量が前年比77％増の320万キロワットを超えると見込まれる。
　輸出額は7兆2659億ウォンで、前年の4兆718億ウォンに比べ3兆ウォン以上増えると予測された。各輸出実績見通しは、モジュール2兆5322億ウォン、ポリシリコンで1兆6200億ウォン、ウエハー1兆2003億ウォン、セル8365億ウォン。
　韓国産業をけん引してきた半導体と液晶ディスプレーが成熟期に入り、成長モメンタムが弱まるなか、太陽光発電産業はそれに代わる産業として脚光を浴びている。韓国太陽光産業協会は、中国などが同産業に膨大な投資を行っていることから、競争力強化に向けた取り組みが必要と強調した。

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ハバナ（CNN）　キューバのラウル・カストロ国家評議会議長は16日、公職の任期に制限を設ける意向を示した。約14年ぶりに開催された共産党大会の冒頭で述べた。

カストロ議長は、評議会議長をはじめとする公職の任期について「2期10年を限度とすべきだとの結論に達した」と語った。

カストロ議長の実兄、フィデル・カストロ前議長は1959年に就任し、2006年に病に倒れるまで実権を握っていた。議長は08年に正式に政権を引き継いだ。

同議長はまた、党第一書記や閣僚評議会のメンバーなど、党や政府の人事全体について「組織的な若返り」を図る時期だと主張。一方で、指導部が後進の育成を怠ってきたため、人材が不足しているとも指摘した。

16日はキューバの社会主義革命宣言から50年にあたり、ハバナでは大規模な記念パレードが開催された。

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2011年4月14日、日本の華字紙・日本新華僑報は、東日本大震災後の建材価格の上昇などの影響で、日本の住宅メーカーや建材業界が中国の建材市場に注目し始めていると伝えた。

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東日本大震災の影響によって、日本国内の建材価格は上昇が目立ち始めており、価格の安い中国の建材業界へ物資を求めるケースが増加している。復興作業の本格的なスタートに伴い、建材などが供給過多から不足へと変わり、価格も上昇に転じると予想される。

セメントを例にとると、08年5月に発生した四川大地震の後、09年にはセメントの需要が46％増加した。日本のセメントメーカー18社の2010年末の生産量は約6147万7000トンで、この割合で計算すると今年と来年の2年間で約1000万トン不足すると考えられる。

また、日本の住宅関連企業の積極的な中国進出と中国市場開拓に伴い、日本の建材メーカーは国内市場から中国市場へと照準を転換し始めている。（翻訳・編集/HA）


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